突然の動悸、息苦しさ、「このまま死ぬのではないか」という強烈な恐怖——パニック発作は本人にとって極めて苦痛な体験です。パニック障害や不安障害は決して珍しい疾患ではなく、生涯有病率はパニック障害だけで約2〜3%と報告されています。職場においても多くの当事者が悩みを抱えながら働いています。周囲の正しい理解と対応が、本人の回復と職場継続を大きく左右します。

パニック障害・不安障害とはどのような病気か

パニック障害とは、明確な原因なく突然起こる「パニック発作（強烈な恐怖・身体症状の発作）」を繰り返す疾患です。発作中は動悸・息切れ・胸の痛み・めまい・発汗・手足のしびれなどが現れ、「また発作が起きるかもしれない」という予期不安が日常生活に影響を及ぼします。電車や人混みなど「逃げにくい場所」を避けるようになる「広場恐怖症」を合併するケースも多く、通勤困難につながることがあります。

不安障害（全般性不安障害）は、仕事・健康・対人関係など複数の事柄に対して、コントロールできない過度な不安が6カ月以上続く疾患です。集中力の低下、易疲労感、筋肉の緊張、睡眠障害などを伴います。「心配しすぎる性格」として見過ごされやすいですが、脳の神経伝達物質の機能に関連した医学的疾患です。意志の力で「不安をやめる」ことはできません。

どちらの疾患も適切な治療（薬物療法と認知行動療法の組み合わせが標準的）によって改善が見込めます。

職場で見られるサインと誤解されやすいポイント

パニック障害・不安障害の当事者は、症状を隠して働こうとするケースが多く、職場での発見が遅れがちです。以下のサインに注意してください。

  • 勤怠の変化：特定の手段（電車・バス）での通勤が困難になる。朝の時間帯に不調が多い。「体調不良」を理由とした欠勤・遅刻が増える。
  • 業務上の変化：会議や人前でのプレゼンを極端に避けるようになる。電話対応を怖がる。急な外出やイレギュラーな業務に強い緊張を示す。
  • よくある誤解：発作中に「仮病ではないか」「過呼吸は演技では？」と思う人がいますが、これは大きな誤解です。発作は本人の意思でコントロールできるものではなく、そのような冷ややかな反応を向けることで本人の孤立感が深まり、回復を妨げます。

職場としてできる合理的配慮と対応の流れ

障害者雇用促進法では、精神障害者に対する「合理的配慮」が義務付けされています。診断書がある場合はもちろん、診断前の段階でも本人の困りごとに応じた個別の配慮を検討することが望ましいです。

通勤に関する配慮
時差出勤・フレックスタイム・在宅勤務の活用で、混雑した電車への乗車を避けることができます。本人が「正直に言い出しにくい」と感じているケースも多いため、人事側から「働き方の相談があればいつでも」と伝えることが重要です。

業務上の配慮
突発的な業務変更を最小限にする、プレゼン担当を外す、発作時に静かに休める場所（休憩室など）を確保するなど、小さな配慮の積み重ねが安心感を生みます。

産業医との連携
主治医の診断書と連携して、産業医が就業上の意見書を作成することで、会社として適切な配慮の根拠が整います。本人の同意のもと、主治医・産業医・人事の三者が情報を共有できる体制を整えましょう。

発作が起きた際は、「大丈夫ですか」と声をかけ、静かな場所へ移動を促し、深呼吸をゆっくり一緒に行うなど、落ち着ける環境を整えることが最初の対応です。救急車を呼ぶかどうかは本人に確認してください。

まとめ

パニック障害・不安障害は、正しい治療と職場の理解があれば、多くの人が働き続けられる疾患です。「なぜこんなことで」という視線ではなく、「何があれば働きやすいか」を本人と一緒に考える姿勢が、最も大切な支援です。あなたの職場に「話してもいい」と思える空気が生まれるとき、当事者の回復ははるかに早まります。